歯科技工士の経済、教育、法令等の懸案事項の改善、改正には、根拠となるデータが必要です。けれども、歯科技工の社会実態を明らかにしている調査はほとんどありません。
　そこで公益社団法人日本歯科技工士会は、昭和後期から歯科技工界唯一の定期調査を３年ごとに継続してきました。この調査は歯科技工士の実態を把握し、ひろく社会に開示するために実施されるものです。まとめられたデータは歯科界のみならず一般マスコミにも活用されています。
　なお、この調査では、信頼性を上げるため、調査対象の比率を厚生労働省が公表する就業歯科技工士数の年代構成比率に合わせて実施しています。